スタジオを活性化し、事業を発展させる

スタジオのアップデート

総合型・ブティック型、成人向け・キッズ向けを問わず、スタジオを運営する施設において、スタジオ参加率のアップをどう実現するかは課題だ。参加へ苦手意識を持つ人やスタジオ未顧客層をいかに惹きつけるか、施設へ通うことをどう習慣化させるかが、運営成功のキーファクターだ。「スタジオのアッデート」をするためのヒントに迫る。

 

顧客価値のさらなる向上を目指して

事業の発展を目指すうえで、ビジョンを実現するための課題を見出し、様々な視点から考えた独自の解決法を実践～改善していくことはとても重要になってくる。コロナ禍からの変化、現状の取り組み、今後の展望を、スタジオを運営する３社に話を訊いた。

ご自身が担当されている事業の紹介をお願いします。

久保：pilates Kのブランド立ち上げから携わり、事業の運営管理を行っています。pilates Kはマシン専門の女性専用グループスタジオとなっており、2018年に１号店をオープンし、昨年12月時点で60店舗を運営しています。

オープン当時、リフォーマーを用いて定額・低価格でのグループレッスンを提供しているスタジオがなかったので、ボディメイクや引き締めという美容文脈訴求で、女性向けにマシンピラティスを広めるきっかけになったと思っています。

斎藤：フィットネス、スイミング、テニス、それぞれを１つの事業と見るなかで、フィットネス事業部門を成長に導くための事業企画やオペレーション設計、人材育成といった業務を進めています。本社内の連携を基盤にし、クラブの運営サポート、最近ではデジタル技術やデジタルを活用したサービス設計にも力を入れながら進めているチームになります。

小林：コンテンツ開発部はスタジオのプログラム、ジムのマシン選定、ジム内で提供する測定サービスやカウンセリングサービス、パーソナルトレーニング等の企画開発をする部署になります。それ以外に、各種イベントの企画運営にも携わっています。

コロナ禍を振り返り、現在はどのような状況でしょうか？

久保：2020年度から４年で店舗数が10倍の60店舗まで増えたことより、コロナでマシンピラティスの人気が急上昇したといっても過言ではないと