新型コロナ禍における緊急事態宣言により、大手を筆頭に、ジムやフィットネスクラブが一時的に閉鎖した。ジムでハードに鍛え続けていた方や個人のパーソナルトレーナー、クラブのスタッフは、健康面や精神面、経済面においても大打撃を受けた。

そのようななかで、レンタルジムの需要が急増。徐々に状況が落ち着いてきた現在でさえも、周りを気にせずトレーニングができる点や「密」を回避できることから、その勢いは弱まっていない。

そこで今回、国内一の規模を誇るレンタルジムプラットフォーム「THE PERSON」を展開している大石裕明氏に、コロナ禍の影響や今後の展開を伺った。

大石裕明氏
stadiums株式会社 代表取締役社長

ジムオーナー・トレーナー・ユーザー、三方良しのマッチングサービスへ

「THE PERSON」は、場所がなく中々独立できないトレーナーと、空き時間を手間なく活用したいジムオーナーとをマッチングさせるプラットフォームだ。Airbnbのトレーニングスペース版と考えればイメージしやすいだろう。

「トレーナーが独立するにあたって、少しでもそのハードルが低くなり、フィットネスの提供がより人々にとって身近な世の中になってほしいという思いで事業をスタートしました」

2016年からレンタルジムの事業を始め、最初は千駄ヶ谷に1店舗構えていたのみだったが、進めていくなかでニーズがあることを確信。PMF(プロダクトマーケティングフィット)を目指しつつ事業を育て、ある程度運営ノウハウや勝ち筋が見えてきたところで融資による資金調達を行い大きく展開。2018年より規模を拡大しプラットフォーム化した。

プラットフォーム事業を始めて約2年、全体の規模も右肩上がりに大きくなっていき、現状の総提携店舗数は、全国で約320店舗。登録中のトレーナー/インストラクターも、3,000名を突破。登録トレーナーの指導を受ける方や個人でトレーニングする方も含めると、利用者はすでに10,000人は超えているという。

「最終的なビジョンとしては、ジムとトレーナー、ユーザーの3者がマッチングする三方良しのサービスを目指していますが、現状では、すでにお客さまがついていて、トレーニングを提供する場所だけを借りたいという方が多いです」

あくまでも金銭をいただくのは場所代のみで、トレーニングを提供した際の手数料や売上に対する掛け金なども受け取っていないという。さらに、トレーニングの提供価格もトレーナーが自由に決めることができるため、経験やスキルを積み上げて自分の市場価値を上げれば上げるほど、高い費用対効果を生み出すことができる。

「提携している店舗の単価は、エリアはもちろん器具やアメニティの充実具合によってもそれぞれ異なるため、トレーナーやそのお客さまのレベル、トレーニングの提供内容によって柔軟に価格を設定することができます」

営業継続というチャレンジ コロナ対策も万全に

新型コロナ禍の中で、空き時間の増えた多くのジムオーナーが急ピッチ的にレンタルジム事業を始めたが、実際にビフォアコロナから同事業を展開している「THE PERSON」では、その売上や提携店舗数、契約トレーナー数にどのような変化があったのだろうか。

「緊急事態宣言中においては、当然売上は下がりました。ただ個室という点もあり、7、8割は残っていたと思います。また、大手クラブが一斉に営業を停止した時点では、通常の6、7倍の利用申し込みがありました。生活の糧を失ってしまったトレーナーや、毎日ジムでトレーニングするような方からの問い合わせが非常に多く、朝の5時から夜中の0時まで予約申し込みが止まらなかったです」

大手のクラブがなかなか取れないリスクを、チャレンジングな姿勢で取り続けることで、業界の存続に貢献していた。さらに、元々のビジネスモデルも起因して、感染対策も十分だったという。

「個室かつ無人対応のサービスで、入室から退室まで他の人に会わないことが強みでもあるので、特に問題視されていた『三密』状態になることがないです。また、ガイドラインに沿い、窓を開けることによる換気やアルコールの設置、利用マニュアルの提供も行いました。ジムに空き時間があれば適宜清掃・点検をするなど、できる限りの感染予防対策を行ったため、幸いにも感染者は出ませんでした」

さらに、現状の提携店舗の業態がジム型のみということもあり、グループトレーニングを提供するトレーナーはおらず、ほとんどがパーソナルトレーニングだった。そのため、利用人数の制限を行ったものの既存の登録トレーナーの収益に影響はなく、なるべく負担をかけない予防対策はできていたようだ。