ジム・スタジオコミュニティを主宰するパーソナルトレーニングスタジオnanoの高橋順彦氏が、新型コロナ禍におけるマイクロジムの現状把握と共有のため、4月17日(金)~19日(日)の3日間、全国のマイクロジム経営者の方々に協力を仰ぎ、緊急アンケートを実施した。
そのアンケート結果をフィットネスビジネス編集部が集計・整理し、高橋氏の実際のコメントと共に公開する。

■アンケート概要

回答者総数(N):95
実施日:2020年4月17日(金)~19日(日)
対象者:マイクロジム経営者
実施者:パーソナルトレーニングスタジオnano 高橋順彦氏
目的:新型コロナ禍におけるマイクロジムの現状把握と共有

 

■アンケート結果

【営業について】

現状、約半分のマイクロジムが一時休業しており、2割弱のジムが、休業はしていないものの時間制限を設けて営業している。
また、時間だけでなく、何かしらの制限を設けて営業しているジムの数は全体総数の三分の一以上を占めている。
制限の項目はそれぞれ、営業時間の短縮47.1%、予約人数の制限47.1%、新規入会者の制限35.3%、出勤人数の制限20.6%、その他14.7%と、人が密集するような状況をなるべくつくらないようにして営業していることが分かる。

営業状況(n=95)
【制限して営業の方へ】 行っていること(n=34)※複数回答可 

 

【売上半分以下が全体の52%】

新型コロナ禍による影響を被っていないマイクロジムはほとんどなく、それは「売上の減少」として顕著に現れている。
売上が半分以下になったジムは50%を超えており、変化がなかったジムは全体の3.2%にとどまっている。しかし中には、「長期の会員さんが早めの延長手続きをしてくださり、売上が上がりました」といったジムもあった。

高橋氏:
売上の減少については目を覆いたくなるくらいです。
売上が1割以下に減16%、1割~半分に減36%と全国のマイクロジムが大きなダメージを与えられている状況が伝わってきます。
半分~7割に減も23.4%ありこれから益々状況が悪化すると売上が半減以下になってしまうジムが3分の2以上になってしまうでしょう。
売上が増えた、変化なし、9割以上保っているこの3つ含めても全体の7%しかありませんでした。

現時点での売上の減少について(n=94)

 

【ジムの半数が3か月以内で資金が尽きる】

高橋氏:
現状が続いたらどのくらいの期間資金が持つかという生生しい質問の回答には危機感を強く覚えました。
1~3か月で資金ショートしそうなジムが47.3%、1年以上分の資金を確保しているというジムが15.4%しかなく、今後の新たな運転資金調達支援策が出てくる可能性はありますが、事態が長期化するとジム存続に甚大な影響が出ることが予想されます。

現状が続いた場合の資金確保できている期間(n=91)

 

【オンライン化について】

高橋氏:
オンライン指導を実施しているのが53.4%、ユーチューブなどの動画配信は56.8%と半数以上が実施しているとのことでしたが既存顧客に対してオンライン指導で代替しているジムが多くオンライン指導で新たな顧客を獲得し収益化するビジネスモデルは個別取材をした結果、模索中のジムがほとんどのようです。
テレワークの導入は11.4%、オンライン会議・研修は20.5%に留まっており、内部環境のオンライン化の余地はまだあるように感じました。

オンラインの取り組み(n=88) ※複数回答可

【退会抑止のため半数以上がオンラインレッスンを提案】

高橋氏:
オンラインレッスンの提案と回数券・振替日の期限延長が共に半数以上が取り組んでおりどうにかレッスンを提供したいというジムの姿勢が伝わってきます。
しかし、休会と返金対応のジムもぞれぞれ30%と21%あり資金繰り悪化に影響を及ぼしている状況が伝わってきます。

退会抑制のための取り組み(n=92)

【経費削減の為に店舗の閉店を13.9%のジムが検討】

高橋氏:
見えない先行きを案じながらの店舗の弊社や移転・縮小も含めた厳しい決断を迫られているジム経営者の方の姿が目に浮かびます。
他にも「スタッフは守りたいので自分の給与の削減をする」「家賃交渉で3か月30%減にしてもらった」などの意見もありました。

経費削減の施策で実行した又は検討していること(n=79) ※複数回答可