PJフィットネス研究所を設立し、フィットネスに関する研究を行う株式会社プロフィットジャパン代表取締役菊賀信雅氏。

今号では、コロナ前後での運動実施割合や種目の比較から、フィットネスクラブに今求められることを述べ、ステイホームの弊害を補うサービスやプログラム開発の特徴について探る。

コロナ禍で各クラブは、新規の集客が今までのように行えず、前年比 30%～ 80%程度となり、その分、既存会員の会員定着を今まで以上に集中して行っているクラブが増えていると思われます。また、コロナ禍での身体活動に関する海外での論文が発表され、フィットネスクラブの進むべき方向も少しずつ、見えてきてきました。

前々回（No.114）の本誌で、「コロナ禍におけるフィットネスクラブの PRポイント」として、最高の安全性を確保しているのがフィットネスクラブであることや、運動継続が感染リスクや死亡リスクを下げ、ワクチン接種後の効き目を良くする旨の論文を紹介させていただき、また世界的なステイホームが長引くことで、不定愁訴を訴える人が増え、腰痛や肩こり、身体のだるさを訴えていること、生活習慣病を中心とした疾患が進んでいることも、報告させていただきました。

そのため現状でも、健康の二次被害が増えている国内外の論文が発表されていますが、この程、国内で非常に興味深い内容の論文が発表されました。

コロナ前後での運動の実施割合

2021年7月に、コロナの前後での運動の実施割合と運動種目別の解析についての論文が発表されました〔「新型コロナウイルス感染症流行前後における関東地方在住の一般市民の運動実施割合の比較：運動種目別の解析」（運動疫学研究, 2021.7）〕。

それによると、コロナ前後で、人の運動実施の割合がどのように変わったか、またそれは運動種目ごとに異なるのかを’19年、’20年に分けて調査・分析しています。

調査では、’20年7月にインターネットによって運動種目（散歩・ウォーキング、ジョギング・ランニング、ストレッチ、ヨガ、筋力トレーニング、ラジオ体操、ラジオ体操以外の体操、屋内で実施する球技〔バレーボール、卓球〕、屋外で実施する球技〔野球、ゴルフ〕、水泳・水中運動、ダンス・エアロビクス、武道、山歩き・ハイキング、サイクリング）14種目の中から実施の有無を調査しました。調査期間中に、いずれかの運動種目を１つでも実施したと回答