フィットネスビジネス編集部は、9月25日に『FitnessBusiness110号』を発行致しました。特集テーマは、「リアルとデジタルの融合」。新型コロナウイルスの感染拡大を機に、一気に広がりを見せたデジタルサービス。これまで取り組んでいたリアルなサービスに加え、今後はデジタルテクノロジーを活用したサービス提供もビジネスのキーとなる時代となりました。特集では、デジタルテクノロジーを活用したサービスを提供する際のポイントについて取材を行いました。以下に、取材対象者や記事の一部をご紹介致します。

【取材対象者】

株式会社ビービット 代表取締役 遠藤直紀氏

(Profile)ユーザーリサーチ・カスタマージャーニー可視化など、UXデザインコンサルティング事業などを行う株式会社ビービット。デジタルを活用したビジネスの在り方について、同社の藤井保文氏がIT批評家尾原和啓氏と執筆した『アフターデジタル』(日経BP刊)は累計発行部数6万部を超え、2020年には『アフターデジタル2』も発売している。

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…オンラインでのサービスも含めたフィットネスサービスの成長可能性とそれを実現するための要件について訊いた。「オンラインも含めたフィットネスサービスが成長する可能性は十分にあると思いますが、OMOのようなことに取り組むためにはデータをもっと活用していくことが重要になるのではないでしょうか。そのときに大切になるのは、そのフィットネスクラブにとって、どんなデータが大切になるのかということです。データの収集という点では測定機器やトレーニングマシンなどとの連動も必要になってくるかもしれません。そうした機器なども介して、継続的にデータをトラッキングできていることが大切です。成果志向のジムでは、当然、こうした取り組みをしているかと思いますが、健康の維持・増進を目的にした一般的な会員を対象…(続きは誌面にてご覧ください

ウェルディレクション合同会社 代表 向井俊介氏

(Profile)国内IT企業を経て、世界最大の企業情報カンパニーである米Dun And Bradstreet、外資系ITリサーチ・コンサルティング企業である米Gartnerにて様々な業種を担当。その後、モバイルアプリの市場データと、その分析のためのプラットフォームを提供するApp Annie(本社:サンフランシスコ市)に参画。2019年1月からは、App Annieの日本法人代表に着任して指揮を執った後、独立し今年7月にウェルディレクション合同会社を設立。

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…これまでに培った「正しい法人営業の仕組みづくり」を行い、その仕組みを「(機能するように)言語化する」という強みを活かして、持続的に成長していける、営業・マーケティングの組織づくり、プロセスづくりのサポートに取り組んでいる。デジタル領域のサービスに詳しい同氏に、日本のサービス産業に従事する企業がDXやOMOを実現するための課題、それらを克服するためのキーポイントなどについて訊いてみた。まず、日本企業は、GAFAM(Google、Apple、Facebook、A ma zon、Microsoft)やBAT(Baidu、Alibaba、Tencent)に代表されるデジタルテクノロジーを活用した米・中のサービス企業に大きく水をあけられてしまい、この間にその差が開くばかりとなり、さらにいえば国際競争力や国際貢献力、幸福度といったランキングでも毎年のように他国の追随を許し順位を下げてきているが、どんなところに経営課題があると思うか、訊いてみた。「このことは少なからずフィットネスやヘルスケアの領域の事業者にも関係してくると思うのですが、プラットフォーマーとしてビジネスを…(続きは誌面にてご覧ください

野村不動産ライフ& スポーツ株式会社 フィットネス事業部長 矢ヶ崎智之氏

(Profile)野村不動産ライフ& スポーツ株式会社は、関東・東海・中京・関西地区を中心に「メガロス」などのブランドで45のフィッネスクラブを展開。現在、同社は株式会社LEAN BODYと業務提携し、オンデマンドコンテンツと独自のLIVEコンテンツを併せたオンラインフィットネスサービス「メガロスLEAN BODY」を配信している。矢ヶ崎氏はその推進を担い、お客さまに有益なサービスを提供すべく取り組んでいる。

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…野村不動産ライフ&スポーツでは、オンラインサービスのマーケテイングについては、誰が対象顧客なのかをまずはっきりとさせることから取り組もうとしている。既述した、既存会員のなかで、朝や夜、土・日曜日のクラブが営業していない時間帯や休館日にレッスンをしたいというお客さま、さらに感染を心配して来館できないお客さまに加えて、子育てや家族の介護などがあって家から出ることができない人や、なかなかフィットネスクラブ通いを習慣化できない人、フィットネスクラブに通いたいと思っているものの二の足を踏んでいる人などを、今は中心的な対象顧客と想定している。オペレーションに関しては、オンラインレッスンでもバーバルキューをきちんと表現できることなどの要件を満たし、リアルのクラスでも相応に好集客しているインストラクター、あるいはこの間に参加が落ち…(続きは誌面にてご覧ください

株式会社LEAN BODY 代表取締役/ CEO 中山善貴氏

(Profile)2018年4月にサービスを開始した同社。新規参入ベンチャーながら、現在では国内最大手のサブスク型オンラインフィットネスサービスを提供する企業にまで成長。同社は今年4月、「令和版ビリーズブートキャンプ」をリリースし、新たな利用者開拓とともに15年前の利用者も再び取り込み、人気を博している。

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…LEAN BODYはなぜオンラインフィットネスサービスを提供する企業のなかでも飛び抜けて急速に成長し、しかもプロフィッタブルな経営ができているのだろうか? 「内製しているため、普通に映像制作した場合に比べて1/3程度のコストでハイクオリティのコンテンツを制作できているからです」。中山氏は涼しげな表情で答え、LEAN BODYが備える3つの特徴を挙げる。1.ブランドインスタグラムのフォロワーが18万人いることに象徴されるように、「(知名度とブランド力のある)LEAN BODYだから、出演したい」というインストラクターは多い。スタジオの空間デザインや衣装、撮影設備などに継続的な投資をしてきていることも、そうしたブランド力を裏で支えている要因となっている。…(続きは誌面にてご覧ください