2030年に高齢化率が30％超となり、「健康不安」を抱える高齢層が増えていくなか、そこへの対応力が十分でない日本において、特に人口ボリュームの多い団塊世代と団塊ジュニア世代を対象に、予防によるイノベーションにより、この社会課題を解決しようと挑み続ける株式会社カーブスホールディングス（以下、カーブスという）。その2025年８月期決算は、チェーン売上高、同社（カーブスホールディングス）売上高が、過去最高を達成。同社は、2030年、2035年に向けた中期ビジョンも発表した。女性カーブスの既存店の成長に加え、メンズ・カーブス、さらにはこれまで「ブランドX」としていた新業態、からだ動き回復センター「ピント・アップ」の全容を明らかにした。確かな戦略で25年８月期以降の５カ年の営業利益、EBITDA、FCF年平均成長率10％以上の実現を目指し、今後も社会課題に対応し続けていく。
チェーン売上高、同社売上高、利益は過去最高を達成
2025年８月期におけるカーブスの店舗数（女性カーブス）は1996店（前年同期比18店増）、会員数は86.3万人（同4.6万人増）、チェーン売上高は、856億円（同5.7％増）を達成。うち、プロテインなどの会員向け物販売上高は、230億円となった。また、同社の売上高は375.6億円（同5.9％増）、営業利益は63.4億円（同16.2％増）、当期純利益43億円（同20.6％増）となった。チェーン売上高、同社売上高、利益は、過去最高となった。
詳細を見ていこう。
店舗数は、新規出店が25店で、閉店・統合が７店で、純増18店として、期末に1,996店となった。会員数は、当初85万人を予想していたが、大きく上振れて、86.3万人となった。これはコロナ前の過去最高の会員数にほぼ匹敵する。会員向け物販は、予想には未達となったが、売上と期末定期購入契約者数は過去最高となった。
海外事業の営業利益は▲3.51億円だが、１店舗あたりの会員数は過去最高を更新し続けており、出店を強化し多店舗展開を進めている。
顧客満足度の向上を起点に重点施策に集中、持続的な成長を実現
2025年８月期における同社の取り組みのトピックスを８項目に分けて、以下に記そう。
- 会員数増大
同社は、満足度調査において日本で一番信頼性の高い「日本版顧客満足度指数（JCSI）調査」の2025年度でも、フィットネスクラブ業種で第１位となり、11年連続で第１位を受賞した。顧客満足度を高めることができると、一般的に退会率や紹介率、LTVなども好転していく。このうち、同ブランドの月平均退会率は、2.07％と過去最低水準となった。前期比で0.1％の低減を実現。これは、約１万名の退会減に相当する。年３回の新規入会キャンペーンを実施。全国TVCMを集中投下、ウェブ、地域販促などのマーケティングを効率的に実施した。
- 会員向け物販拡大
会員向け物販売上高が230億円と過去最高を更新。期末定期購入契約者数も会員数の過半を維持し、過去最高を更新。同社は、これまでもプロテインの販売を強化してきていて、その一環として、毎年２回、12月と５月を「食生活相談」強化月間として、販促を強化してきた。だが、2024年12月に実施した「食生活相談」強化月間では、既存のプロテイン商品と新商品の「ヘルシービューティ」の２商品を同時提案することにしたことで現場が混乱し、定期購入新規契約数が目標未達となってしまった。その反省を活かして、2025年５月の「食生活相談」強化週間ではタンパク質摂取のカウンセリングとプロテインの提案に焦点を合わせて実施、また７月の「食生活相談」強化週間では、栄養バランスの改善相談とヘルシービューティの提案に焦点を合わせて実施することにした。その結果、定期購入新規契約数が着実に増加し、過去最高を更新した。特に、「ヘルシービューティ」に関しては定期購入新規契約数が、2024年12月対比20％増となった。客単価の上昇が実現した。 - オンラインサービス強化
店舗とオンラインのハイブリッドサービス「おうちでカーブスWプラン」を、会員向けに提案するキャンペーンを2024年11月に実施。2025年８月期末において、86.3万人のうち、「おうちでカーブス」（オンライン）のみの利用者と併せて、5.4万人がオンラインサービスを利用している。また、2022年９月から提供している会員向け無料アプリ「カーブスアプリ」も利用が広がり、2025年８月期末において、53.3万人が活用している。このアプリには、習慣化をサポートするため、体重や体脂肪、サイズなどの計測結果がリアルタイムで反映されるようになっているほか、運動履歴やプロテイン摂取日なども記録し、いつでも見返しができるようになっている。さらに、オンラインコミュニティ機能も付帯していて、全国の会員同士で励まし合いができるようになっている。これはスタッフの業務負担軽減にもつながっている。
- 自治体・医療連携
同社は、自治体や医療機関との連携を強化してきている。取り組みを通じて、団塊世代を中心としたシニア層との接点が増え、中長期的にはカーブスブランドの信頼度・好意度が引き上がり、顧客満足度向上や会員増、LTV増にもつながる。2025年８月期には、東京都中野区、愛知県碧南市、宮城県多賀城市、埼玉県久喜市と連携を協定。これまでに全国50以上の自治体と連携している。また、神奈川県内60店舗が新たに「未病センター」の認証を取得。さらに、岐阜心臓リハビリテーションネットワーク、横浜市心臓リハビリテーション強化指定７病院、上尾中央病院などの心臓リハビリテーション病院との連携や森整形外科リハビリクリニック、すがも北口整形外科クリニック、横浜町田関節脊椎病院ほか、82クリニックと連携もしている。
- カーブスフードドライブ
2007年以来、18年間にわたり、毎年、同社は１～２月にかけて「カーブスフードドライブ」を実施している。会員から食品を寄付してもらい、それを児童養護施設や母子生活支援施設などに届ける活動であるが、累計で延べ参加者が221万人、寄付食品量が3,051トン、延べ寄付先が11,000施設・団体となっている。こうした活動が評価され「令和７年度食品ロス削減推進表彰環境大臣賞」を受賞している。「地域の人々に役立ちたい」との気持ちを実際のカタチにするこの活動は、会員の顧客満足度の向上にもつながっている。 - メンズ・カーブス
通期で６店舗のメンズ・カーブスをオープンし、総店舗数が25となった。新規店舗も、既存店も順調に推移。ウェブ広告などによる集客手法やサービスノウハウに磨きをかけてきたことが、奏功している。2026年８月期から、積極的に出店を行っていく予定だ。 - 新事業本格展開
６年間をかけて実験的に仮説検証を繰り返してきたピント・アップ。カーブス、メンズ・カーブスとまったくマーケットが異なるヘルスケア施設の新ブランドであり、詳しくは後述するが、25年８月期末までに37店を展開するまでになってきている。好評のため、26年８月期には店舗網を拡大し、35店の新規出店を予定している。 - 海外事業
重点地域としているスペイン、イタリア、英国を中心とした欧州８か国に、現在124店舗を展開しているが、多店舗化に向けたビジネスモデルが完成し、１店舗あたりの会員数・売上が過去最高水準で推移してきていることから、2026年以降、多店舗展開を強化し、店舗数を増やしていく。
女性カーブスは、会員数90万会員・2,000店舗超へ
2026年８月期の通期予想として、同社は、売上高413億円（前年同期比9.9％増）、営業利益73億円（同15.1％増）、経常利益72.5億円（同11.9％増）、純利益47億円（同9.2％増）を発表している。
女性カーブスの期末会員数は、90～91万名を予想している。
また、今期から、店舗数は、女性カーブスだけではなく、メンズ・カーブス、ピント・アップも含めて発表することにした。期末の店舗数としては、女性カーブス2,007店、メンズ・カーブス45店、ピント・アップ72店の総計2,124店を予想している。
同社は、25年８月期以降の５カ年の財務指標基準も発表しており、営業利益、EBITDA、FCFは、年平均成長率10％以上、ROICは15％を目標に12％以上としている。
戦略的には、引き続き、会員数の増大、会員向け物販の拡大、オンラインフィットネス（おうちでカーブスWプラン）の拡販、新事業の多店舗展開化、海外での出店の強化などに取り組むほか、人的資本の強化にあたる。労働生産性の向上（従業員一人あたり付加価値の向上×労働時間削減）を目指し、FC加盟企業も含めた待遇向上の推進を図る。やりがいホワイト（高い「やりがい」×好待遇）接客サービス業ナンバー１の実現を目指す。
2026年８月期のスタートの状況は、どうか。
期首から新規入会キャンペーンが始まっていることもあるが、それが予想を超えて好調で９月末の在籍会員数は89.2万名となっている。９月１カ月で2.9万名の会員数の純増数は、単月としては過去最高となった。
女性カーブスの店舗数についても、10月末には、コロナ前の2,000店を超える見通しであり、会員数も90万人に到達するものと見ている。
また、同社は月会費の価格改定も実施する計画である。既に女性カーブス、メンズ・カーブスについては、新規入会者に対しては2025年９月から300円（税別）の価格改定を実施済みであり、半年後の2026年４月には既存店の会員に対しても同額の価格改定を実施する予定だ。この価格改定は諸物価高騰への対応と賃金アップの原資となる。価格改定により、FC加盟店の粗利率が向上し、これを原資に賃金アップ・働きやすさなど従業員の待遇向上に投資することで、さらなる採用競争力の向上、人材強化・組織力強化をしていく。
2030年、2035年を見据えた「中期ビジョン」を発表
同社は、「中期ビジョン」として、2030年、2035年を見据えた成長戦略・事業計画を描いている。
女性カーブスは、既存店を中心に、さらなる成長余地があるため、これを追求。さらに、ブランドXとして、この間、実験ドリブンでビジネスモデルの確立に取り組んできた新業態、からだ動き回復センター「ピント・アップ」が、多店舗展開を進められる段階にまで到達。26年８月期以降、多店舗化を目指す。
全業態を併せて2030年には、総店舗数2,600店舗、総会員数120万人、チェーン売上高1,300億円を予想している。また、同社としては、売上高560億円、営業利益103億円を予想している。
35年には、総店舗数3,150～3,500店舗、総会員数140～150万人、チェーン売上高1,800～2,000億円を予想している。また、同社としては、売上高780～850億円、営業利益180～200億円を予想している。
３業態の2030年、2035年のビジョンを店舗数、会員数、チェーン売上高にブレークダウンしたのが図表１となっている。
競争しない競争戦略へ
同社は、以下の４要素で構成されたビジネスモデルに自己強化型ループを回す「競争しない競争戦略」をとる。
- 鮮明な市場定義
新しい市場（潜在市場・未開拓市場）を定義したうえで、開拓していく。 - 高品質なサービスの開発と提供
顧客と市場の潜在ニーズとの「不」と「非」に応え続ける。 - 新市場を創造するマーケティング
潜在顧客のインサイトをピンポイントで捉える。 - 顧客の健康課題解決と新商品創造
顧客を深く知り、独自商品・サービスを創造する。
上記を地域密着のFC加盟店350社とコーチ8,000人強をパートナーとしてエンゲージメントを醸成しつつ、実現していく。
同社は、市場機会として50～79歳の5,000万人のなかの２つのベビーブーマー世代の健康課題に着目し、それを捉える取り組みをしていくことを目指すことにしている。
１つは団塊世代であるが、この層は25年に全員が後期高齢者（75歳以上）となり、介護予防・フレイル予防が求められる。また、もう１つは団塊ジュニア世代であるが、この層は25年には続々と50代以上になり、メタボ、生活習慣病予備軍が増大し、予防が求められる。同社はこれら２つの層の健康課題に対応する「予防」としてのソリューションを提案、提供できるケイパビリティを備えており、今後さらに強化していく。
新業態「ピント・アップ」を加えた3業態で、さらなる成長目指す
ここからは各業態別に、詳しく成長戦略を見ていこう。
女性カーブス
新規出店は、年20～30店とするが、既存店（会員数増＋物販増）をそれ以上に大きく成長させることができると考えている。
同社は、直営店とFC店の業績の差分と科学的な商圏分析データを根拠に、会員数は20万会員以上伸ばして、100万会員超を実現し、会費入会金売上高で150億円弱（＊同社のロイヤルティ収入で15億円強）、また会員向け物販で150億円、総計300億円（同社の連結売上高では165億円）を生み出せると見ている。
同社には、コアの強みともいえる以下に記す３つの要素があり、それが成長を担保する源泉となっている。同社は、そこをさらに強化していこうとしている。
- LTVを高め続ける経営
同社は、創業以来「顧客生涯価値（LTV）を高め続ける経営」を追求してきた。お客様の満足度を高めることで継続率を向上させ、長く運動を続けていただくことを重視している。その結果、退会率は年々着実に低下し、現在は全国平均で月次２％前後と業界でもトップクラスの水準にある。さらに、満足度とロイヤルティの一層の向上を目指し、運動の継続支援に加えて食生活のサポートにも取り組んでいる。プロテインなどの定期契約数は毎期伸長しており、物販売上の拡大や客単価の向上につながっている。
このように、顧客満足度を起点として、継続率・物販・LTVの向上へとつながる好循環を生み出している。
- 新市場を創造するマーケティング
対象顧客を絞り込み、その課題を解像度高く言語化して捉えて、肉厚なサービスを個別最適化してキメ細かく提案、提供、フォローできているからこそ、同社の会員満足度は高く、そのため口コミ効果も高まる。マーケティングにおいては、これに加えて、店舗のある自治体と健康増進に関する連携協定を結び、さらに地域密着の共催イベントなどを開催したり、地域の医療機関と連携したりするなどして、ブランドへの信頼度や好感度の向上に努めている。また、このほか、対象顧客層の興味・関心を高め、店舗に問い合わせしたり、実際に足を運んでもらうため、魅力的なキャンペーンオファーを中心にしたTVCMやウェブでの告知、キャラクターとのコラボなどを年３回開催。「紹介」なども促し、入会数を高めることに成功している。
結果として、2025年の入会数は、2022年対比で25％増を達成。しかも、１会員あたりの獲得コストを30％減にしている。
- 使命感あふれる高い現場力
同社は健康を広める使命感と顧客重視、働く人重視の価値観を350社のFC加盟企業と共有したうえで、真摯にFC加盟企業の成長と成功のために尽力し、強いエンゲージメントを醸成できている。その結果、FC加盟企業の経営者や経営幹部へのアンケートでも高い評価を得ている。「カーブス事業に対してご満足いただけていますか？」という問いには「大変満足」「どちらかといえば満足」との回答が99％を占めた。また「カーブスジャパン本部について、総合的にどのようにご評価いただけていますか？」の問いには「経営のパートナーとして高く評価」「自社経営に役立つ存在」との回答が92％を占めた。
また、同社は、使命感あふれる8,000人のコーチともエンゲージメントを醸成している。そのために、働きやすく好待遇での人材採用（正社員・週休2日、日祝休み、19時営業終了など）や体系的・実践的な教育システム（一人あたり年間200～300時間）に取り組んでいる。
その結果、やりがいや成長実感が高い人材が生まれ、活躍し、業績を支えている。「コーチ働きがいアンケート」では、「お客さまに役立ち、やりがいにあふれているか？」という問いには「大変そう思う」「そう思う」が84.1％を占めた。また「仕事を通じて日々成長できていると感じるか？」の問いには「大変そう思う」「そう思う」の回答が86.4％を占めた。
カーブスには、現在１店舗あたり３～４人のコーチが配置され運営にあたっている。一人１台iPadが支給され、各会員の状況がきめ細かく把握できているため、ふさわしい対応がタイムリーにできることになっているが、こうしたDXを通して、店舗人員の増員なしに労働生産性（１人あたり付加価値）を高めることができている。現在、同社の労働生産性（１人あたり付加価値額）は、経済センサスの関連業種などと比較しても２～３倍となっている。これらを背景に、賃金・待遇・教育の向上など、人的資本投資を継続して、さらなるサービス品質の向上による顧客満足度向上を効率的に行えるようにしていく。このことが、１店あたり会員数、物販売上増大を通じてさらにLTVを高め続けることにつながっている。
メンズ・カーブス
30分予約不要サポート付きジム「メンズ・カーブス」は、現在25店舗であるが、既述した通り新規店舗も、既存店舗も順調に推移している。
既存店の１店あたり会員数は、直近の２年間で28.1%増を実現している。これは、ウェブ広告などによる集客手法やサービスノウハウに磨きをかけてきたことが、奏功しているためである。以前の入会者の経路は、女性カーブスからの紹介が多く、結果としてシニア層（70歳以上）が多かったが、現在は、ウェブなどを駆使した男性向けマーケティングが好調でヤング層（50～60歳代）も入会してきている。年齢別会員構成のバランスも整ってきている。新規店舗についても、オープン10週目の会員数を比較すると、現在は、2年前と比べ、24.8％増となっている。これは、女性カーブスの立ち上げ会員数を上回る水準である。開業3ヶ月で単月黒字化できることになった。
2026年8月期から、積極的に出店を行っていく予定であり、計画では30年8月期に180店・7.7万会員・1店あたり428名（クラブビジネスジャパン推計）、35年には380～500店舗・17.1～22.5万会員・1店あたり450名（クラブビジネスジャパン推計）とすることを見込んでいる（図表２）。
ピント・アップ
新業態のからだ動き回復センター「ピント・アップ」は、腰・ひざ・肩などに悩みを抱える顧客層を対象にした会員制運動施設である。
既述した通り、6年間をかけて実験的に仮説検証を繰り返してきたブランドXが、この業態だ。カーブス、メンズ・カーブスとまったくマーケットが異なるヘルスケア施設の新ブランドであり、25年8月期末までに37店を展開。好評のため、26年8月期から店舗網を拡大し、同期に35店の新規出店を予定。さらに計画では、30年８月期に380店舗・9.5万人、35年8月期に店舗数700～800店舗・18.9～21.6万会員を見込んでいる（図表３、４）。
同社が本業態に着目した理由は、有望な市場であり、これまでのケイパビリティを活用してmoatを築きながらスケーリングできる点にある。
腰・ひざ・肩などに悩みを持つ人口は、およそ4,000万人と推計されている。こうした市場・顧客に対応すべく、同社がカーブス事業で20年間培ってきた経験を活かして、６年間に渡り仮説＝検証を繰り返して開発してきたのが、本業態であり、これは「世の中になかった事業」と捉えている。
特徴としては、下記の５点がある。
- 独自の運動プログラム「からだ動きコンディショニング」
筋肉や骨、関節の不調を整え、姿勢をよくして動きの悪いくせを修正し、いつまでも自分の意思で快適に動けるようにするために、より基礎的な筋肉の柔軟性（flexibility）、体幹の安定性（Core stability）、脳とからだの連動性（Brain-body coordination）から入り、このループを一人ひとりのレベルに合わせてごく自然に回していけるように指導サポートしていく。 - オリジナル開発の運動器具（特許取得済み）
- 最新技術を導入したDX運動施設
- 専門インストラクターによる運動指導
専門インストラクターによる丁寧な運動指導、悩みに寄り添ったサポート、運動習慣をつけるサポートが重要なカギであり、そのために最も注力しているのが人材育成である。累計200時間を超える初期教育と月毎に22時間の継続トレーニング、さらにシステムと仕組みを整え、標準化された運動プログラムと運動器具、DXによって、高品質なサポートを目指す。 - エビデンス・ベースト・エクササイズ
運動プログラムの効果実証を進めている。埼玉医科大学、東京都健康長寿医療センター、伊奈病院との共同研究より、RCT（ランダム化比較試験）によって身体の痛みや動きを改善する運動プログラムの有効性を検証していく。同社はノウハウ秘匿に厳しい態度で臨んでおり、フィットネス・整体・整骨など類似業種の方の体験や入会は禁止をしている。
同社は、こうした「オンリーワンのビジネスモデル」「強固な顧客基盤」「FC加盟企業との強いエンゲージメントを基盤としたフランチャイズ展開」を軸にする戦略を遂行することにより、moatを築きながらキャッシュを創造、そのキャッシュを効果的・効率的に遣い、さらなる成長につなげていく。FCF年平均成長率で10％以上をコミットし、民間企業として「予防」のシステムを構築・実装して、医療費・介護費の高騰とQOLの改善、ロンジェビティ（健康寿命の延伸）といった社会課題の解決に向けて、科学的な思考で挑む。
