2021年４月15日SPORTECが主催して筑波大学人間総合科学学術院教授の久野譜也氏による「コロナ禍における高齢者の健康二次被害の実態とその対策～民間事業者は如何にして貢献することができるのか～」と題するセミナーがオンラインで開催された。久野氏を中心にʼ21年３月１日に「健康二次被害コンソーシアム」が設立されたことは本誌「News＆Trends」でも報じた通りだが、本稿では介護予防にフォーカスして抄録をお届けしたい。
外出自粛に伴う運動不足と健康二次被害の関係
昨年の新型コロナウイルス（以下、コロナ）の拡大によりステイホームといった対策が必要な一方で、私は健康二次被害について啓発活動を続けてきました。
そのなかで、民間事業者の取り組み次第で、効果は非常に大きくなると考えています。感染リスクを抑制しながら健康二次被害リスクおよび介護リスクをどう減らしていくか、というきっかけに本セミナーを活用していただければ幸いです。
まず、図１は免疫力と運動負荷量の関係を示す有名なデータです。例えばフルマラソンのような激しい運動のあとでは、免疫力は顕著に下がるため感染リスクは高まることが知られています。
一方で、次に感染リスクが高いのは運動不足です。つまり、外出抑制は免疫を下げてしまうことになります。この、運動不足と免疫力の関係を国民に周知していくことが課題です。日々の報道を見ても、そこに目が向けられていません。
特に高齢者への影響は大きいです。まず、孤食という問題があり、1人でご飯を食べる頻度が高い高齢者は、寝たきりになるリスクが高いというデータが出ています。
次に、社会活動への参加の制限という問題です。フィットネスクラブは社会の重要なインフラでありコミュニティなので、参加できなくなることによる認知機能の低下や生活習慣病リスクの増加が顕著に表れているということです。
強く申し上げたいのは、感染予防だけでなく、この健康二次被害のリスクも抑制しなければならないということです。WHO（世界保健機関）によると、身体活動量不足は死亡リスクを高める要因のうち４位にあたるためです。
高齢者の認知機能低下を予防するためには
認知症予防にも運動が重要です。図２はアルツハイマー病定数とリスク要因をグラフにしたデータですが、身体的不活動が１位になっています。うつ、喫煙、肥満、高血圧、糖尿病よりも高いわけです。
私の個人的な意見では、運動不足の解消で予防できるのであれば、認知症も生活習慣病のひとつと言っても過言ではないと思います。認知症を予防することは介護を予防することとほとんど同義です。
また、自治体と協力し、外出自粛による運動不足と社会参加の制限が認知機能の低下にどれだけ影響を与えているのか、60～90代の高齢者を対象に調査してきました。
その結果、第一回目の緊急事態宣言が発出された’20年５月の時点では12.6％の人にその兆候が見られ、’20年11月の２度目の調査の時点では27.0％にまで増加したのです。その増加幅はなんと2.1倍にもなるのです。
我々の仮説ですが、外出自粛による運動不足と社会参加の制限による会話不足が認知機能の低下につながっていると考えます。
現代の医学では、認知症は治せない病気のひとつです。認知機能の低下の兆候が見られるうちに手を打たないと手遅れになります。
フィットネスクラブに求められる介護予防のための取り組み
運動はひとりで続けることが難しいという事実があります。オンラインで、自宅で運動を継続できる人は残念ながら少数派なのです。三日坊主になるか、始めることすらしない人もいるわけです。
ひとりで黙々と運動を継続できる人は10～15％というデータが出ています。裏返せば、80％以上の人にとって必要となるのがコミュニティです。指導者や仲間がいるという環境が運動継続に最も重要な要素のひとつだと科学的に証明されています。
さらに、先に述べたように会話の機会をつくり出すことができるわけで、認知機能の低下予防に最適なソリューションとなるわけです。
その重要な役割を、民間のフィットネスクラブが中心に担っていく必要があるということです。自宅に引きこもりがちな高齢者ほど要介護になりやすいため、そのような人たちを救うことができる仕組みを産学官が連携して創出することが課題だと考えます。
そのときに念頭に置くべきなのは、１年以上引きこもる人はうつ傾向にあるということです。そうなってしまうと、社会との関りをもつことを自ら避け、要介護のリスクを高める悪循環に陥ってしまうということです。
待っていても、この人たちはフィットネスクラブには足を運ばないため、いかにしてこの人たちに参加してもらうか知恵を絞り、即行動に移してもらいたいと私は願っています。
その行動は、今だけを見つめるのではなく、afterコロナを見据えたものにしていただきたいと思っています。
健康二次被害の予防には３つのリテラシーの向上が重要
大切なことは「コロナを正しく恐れる」ということです。コロナを恐れすぎるあまりに認知症が進行してしまったり、うつになってしまったり、歩行機能が低下してしまっては本末転倒です。そのためには以下の３つのリテラシーの向上が欠かせません。
- ヘルスリテラシー
- 情報識別リテラシー
- 高齢者のICTリテラシー
例えば１．ヘルスリテラシーは、日ごろから運動習慣がある人ほど市中感染リスクが31％減少し、死亡リスクに関しては37％減少するというような健康に関する正しい知識が挙げられます。
２．情報識別リテラシーは、情報が溢れている世の中で、専門家でない人のSNSによる誤った情報を鵜吞みにしないような識別力を指します。
そして一番申し上げたいのは、３．高齢者のICTリテラシーの向上です。ICTを利用できない高齢者を取り残すのではなく、民間で知恵を絞ってサポートしていくことを求めていきたいと思います。
仲間と運動やスポーツを楽しむコミュニティの創設を
今求められているのは、社会的関係の強化です。最後にヨーロッパの事例をお話しして終わりたいと思います。
まず、日本で使われ続けている「ソーシャルディスタンス」という言葉ですが、ヨーロッパでは誤解を招く表現として利用されなくなっています。代わりに使われているのが「フィジカルディスタンス」です。
つまり肉体を表すフィジカル（Physical）の距離を取る必要は感染予防に大切な要素ですが、社会的関係を表すソーシャル（Social）の距離を取ることは誤りだということです。
先ほどもコミュニティという言葉でお話ししていますが、社会とのつながりをもつために、感染予防はしながらも実際に人に会うことが重要です。
完全な外出自粛が正しい感染予防とは言い難いため、一人ひとりが正しい知識と対策を講じたうえでコミュニティに参加していくことが大切です。
もうひとつ私が申し上げたいことは、なんでもオンラインやICTで完結させようとしないことです。オンラインで効率化する部分がある一方で、対面だからこそ伝わる部分に情緒的な価値があるのです。
写真はドイツのケルンで撮影されたもので、高校の運動施設を利用して高齢者がバレーボールを行っている様子が映っています。参加者全員が70歳以上かつ、心筋梗塞などをり患した人たちです。こういう人たちにとっても集団で適度な運動やスポーツをしたほうが、健康状態は明らかにいいということを世界循環器フォーラムが提言しています。
日本のフィットネスクラブでは、心筋梗塞の発祥歴があると入会できないケースも散見されますが、安定期に入っていればむしろ健康にいいと科学的に証明されています。
ドイツに視察に行ったときに参加者のひとりがこう話していました。
「家で安静にしている人生と、皆で楽しく運動をする人生のどちらが自分にとって幸せかは明らかです」
日本でも、死亡リスクばかりに目を向けず、科学的に健康にいいとされる適度な運動やスポーツがどこででもできる環境を整備していくことが必要です。スポーツ健康療法が山口県宇部市をはじめとして、７自治体に広がってきています。
また、一度介護認定を受けてしまうと、状態がよくなっても民間のフィットネスクラブに参加することが法律上叶わず、また状態が悪化してしまうということも散見されます。
官民連携して、国民一人ひとりが健康で幸せを感じられる社会の実現をするべく、民間のフィットネスクラブの方々にもご協力いただけましたら幸甚です。ありがとうございました。
