自分でジムを経営したいと夢見るトレーナーやインストラクターは多い。しかし、ジムを経営するために実際何にどのくらいの費用がかかるのかを把握できている人はほとんどいないだろう。

大体の費用感をあらかじめ分かっていないと、まともに資金調達もできなければ投資回収計画を立てることもできない。

そこで本記事では、ジムの経営にかかる費用やその内訳、それを削減するために行ったほうがよいことなどをまとめた。

ジム経営にかかる費用の種類

ジム経営にかかる費用は、大きく分けるとイニシャルコストとランニングコストの2つに分けられる。

イニシャルコスト

イニシャルコストは、日本語にすると初期費用。ジムの経営でいえば開業費用にあたる。その内訳は、物件取得費、工事費、機材費、システム費、販促費など。

工事費、機材費については、取得する物件の状態によって大きく異なる。例えば、ほかのジムが撤退した跡地につくるのであれば、内装や外観にこだわらなければ工事費が不要なこともあるし、マシンを置かない自重トレーニングをメインにしたジムであれば機材費も数万円程度に抑えることが可能だ。

また、システム費も安価で顧客管理から集金までできるシステムもあり、販促費などは知識があればほとんど費用をかけずに済むこともある。

ランニングコスト

ランニングコストは、日本語で運用費や維持費と表す。その内訳は主に、家賃、人件費、水道光熱費。

なかでも特に大きいのは、家賃と人件費だ。立地はジム経営が成功する大きな要因のひとつだが、当然ながら立地がよければよいほど家賃負担は大きい。

そして立地以上に顧客の継続率を左右するのが人材であり、人件費をどれだけかけるかはサービスの質と相関するといえるだろう。

また、水道光熱費はプールや温浴施設付きの総合クラブの場合、支出のなかの大きな割合を占めるが、小型クラブのなかにはプールや温浴施設はもちろんシャワーもないジムも多く、一般家庭と同程度で抑えることもできる。

ジム経営の業態ごとの費用の違い

ジムの経営にどれくらいの費用がかかるかは、イニシャル/ランニングコストともに、3,000万〜5億くらいの幅がある。この差は、ほとんどの場合で立地や規模・業態で決まる。

ここでは、ジムの規模や業態ごとにかかる費用の違いを、具体的な数字の内訳を出して比較していく。

総合型ジム

前提条件

出店形態 テナント
賃貸契約期間 20年
用途地域 商業
敷地面積 300坪
建物構造 RC造 4階建て
施設アイテム ジム、スタジオA、スタジオB、プール(25m×4コース/ワールプール・マッサージプール付)、ロッカールーム、バスルーム、サウナ ※キッズスイミングスクールは実施なし

イニシャルコスト

項目 金額(千円) 備考
敷金 170,000 家賃(月)×12カ月分(解約時一括返済)
仲介手数料 5,460 坪あたり6千円
開業準備費(資産) 44,555 壁面サイン他
開業準備費(経費) 117,962 人件費、準備室家賃、備品・ツール他
広告宣伝費 51,161 折り込みチラシ制作費、折込費、交通広告、WEB

費用

項目 金額(千円) 備考
広告宣伝費 30,447 入会者数×@16.5千円
社員人件費 36,897 社員6名×平均給与@6,000千円
アルバイト人件費 41,543 平均時給1.2千円×月2,500時間×12カ月、交通費、法定福利費
フリーインストラクター業務委託費 23,705 週80本×@5千円
清掃管理費 23,791  
電気代 13,878 800坪×@1.4千円×12カ月
水道代 30,100 3,500名×@0.72千円×12カ月
燃料費 14,197 800坪×1.5千円×12カ月
家賃 144,000 月額12,000千円×12カ月

とりわけランニングコストにおいて、注目すべきなのは3,4列目だろう。

総合型で家賃も高く、プールも備えているため水道代や清掃管理費も嵩むなかで、アルバイトの雇用やフリーのインストラクターへの業務委託でうまく人件費を抑えている。

マイクロジム

前提条件

出店形態 フランチャイズ
立地 首都圏駅前
会員数 700名
平均客単価/月 7,000円
面積 90坪
面積単価 15,000円
入会数/月 40人
体験者数/月 0人

イニシャルコスト

項目 金額(千円) 備考
敷金 13,500 10ヶ月分
保証金+礼金 0 0ヶ月分
仲介手数料 1,350 1ヶ月分
開業準備費 8,000 加盟金・開業監修費・研修費・人件費
宣伝広告費 700 1000円/人
マシン機器 25,000  
内装工事+設備 45,000  

ランニングコスト

項目 金額(千円) 備考
社員人件費 0 社員0名
パート人件費 7,800 パート6名
フリー人件費 0  
電気代 2,400  
水道代 2,400  
物販仕入 0  
燃料費 2,400  
広告宣伝費 3,840  
家賃 16,200 月額家賃×12ヶ月
諸経費 6,677 全経費5%+ロイヤリティ

合計費用が約1億と、フランチャイズでの開業費用としては若干高めではあるが、正規社員を雇用しないなどして、総合型と同様に人件費で上手くコントロールしている。その結果、ロイヤリティを含めてもランニングコストは低めに抑えることができている。
また、ブランド力を活かして開業時の広告費をそこまでかけずに集客できている点も、フランチャイズの特長か。

セミパーソナル/スタジオ

前提条件

出店形態 ホットヨガスタジオ
会員数 350名
平均客単価/月 9,500円
面積 50坪
面積単価 10,000円
入会数/月 20人
体験者数/月 30人

イニシャルコスト

項目 金額(千円) 備考
敷金 5,000 10ヶ月分
保証金+礼金 0 0ヶ月分
仲介手数料 500 1ヶ月分
開業準備費 5,000 受付事務所・事務所備品・人件費
宣伝広告費 3,500 10,000円/人
内装工事+設備 27,500  

ランニングコスト

項目 金額 備考
社員人件費 7,200,000 社員2名
パート人件費 7,200,000 パート10名
電気代 1,200,000  
水道代 1,200,000  
物販仕入 735,000 物販収入×70%
燃料費 1,200,000  
広告宣伝費 2,400,000  
家賃 6,000,000 月額家賃×12ヶ月

マイクロジムの事例とは逆で、開業時に広告費を多めにかけ、開業以降の広告費は抑えている。形態がホットヨガスタジオと、30代後半〜50代後半程度の女性をターゲットとすることで口コミや紹介での集客が上手くできていることが伺える。

より詳細な数字や別の事例を見たい方はこちら

ジム経営にかかる費用を削減するためには?

ジムの経営にかかる費用は、もちろん業態によって差はあるものの多くの費用がかかる。では、その費用を削減するためにはどうすればよいだろうか。

1つの領域に集中する

上記の表を見れば分かるが、総合型ジムにかかるコストは圧倒的だ。これは、単に広さとしての規模が大きいからというだけでなく、手を出している領域の規模の大きさ・広さも関係している。

「総合型」という名のとおり、ジムだけでなくスタジオやプール・サウナなど多くの領域に投資をしているため、その分コストがかさむのは当たり前だ。

まずはマイクロジムやセミパーソナル/パーソナルジムとして、1つの領域に集中して投資をし、それが軌道に乗ってから徐々に規模を広げていくべきだろう。

導入すべきマシンを精査する

どのマシンを選択するかも、費用の削減には重要だ。それはもちろん、自分のターゲットに合わせてどの種類のマシンを導入するかという意味もあるが、どこから仕入れるかも大事な要素である。

ブランドに目がくらみ、ハイエンドなマシンだけを選択するのではなく、お客さまが何を求めているのかを理解し、機能的価値が変わらないのであればOEMで代用することで、費用を削減できるだろう。

広告費を抑える

費用削減のために考えられる施策として、広告費を抑えることは一般的だ。とはいえ、ある程度母数を増やすためには何らかの形で広告を打つことが必要となってくるが、その際は必ず自身が設定したペルソナに合った広告スタイルにすることを心がけよう。

例えば世代一つとっても、若い人であればネットやSNSを中心とした出稿にし、年配の方であれば折込みチラシも依然として有効であると考えられる。

また、とりわけネット広告でよくあることだが、都内に開業予定/しているジムの広告が大阪へ住んでいる人のスマホ画面に表示されるなど、出稿範囲を限定していない事例もよく見られる。

上記の年齢・居住地などの基本情報だけでなく、ペルソナの趣味やライフスタイル、家族構成にも合わせてキャッチコピー・デザインを意識することで、訴求しやすく無駄のない広告出稿が可能になる。

まとめ

本記事では、ジムの経営にかかる費用やその内訳、少しでも費用を削減するためにすべきことなどを説明した。

あくまでもこれは一例であり、それぞれ状況や実際に取り組めることも異なるだろうが、今後の業界内におけるキャリアプランやライフプランに少しでも参考になれば幸いだ。