2021年10月14日（木）〜16日（土）にかけて行われたIHRSA2021コンベンション。初の100%オンライン開催となったものの、リアル開催に負けず劣らずの盛り上がりを見せた。

事業者・プレイヤー向けのセッションでは、コロナ禍への対応事例とともに、新たなイノベーションやインスピレーションにつながる、情報共有とネットワークの機会を提供。

例年好評のクラブ視察では、この環境変化に力強く対応しているクラブを、バーチャルで視察。アメリカ、ヨーロッパ、ロシア、アジアの10施設を訪問した。

フィットネスビジネス編集部では、今回のIHRSA2021コンベンションの様子をまとめたものを、「IHRSA2021コンベンションレポート」として定期的に配信していく。

第２回は、アジアパシフィック地域CEO パネルインタビュー。

「IHRSA」アジアパシフィックエリアのディレクターであるジョン・ホルジンガー氏と、株式会社ルネサンス代表取締役会長 斎藤敏一氏の対談の様子をレポートしました。

日本国内における、フィットネス業界と政府機関の関わりについて

ホルジンガー氏：

この業界と日本の多くの市場における重要な違いの1つは、企業と一般大衆の発展を助けるために政府機関と密接に交流していることです。

日本のフィットネス業界の地位を向上させるために、多くの国ではスポーツ省が置かれていますが、あなた自身はヘルスケアと福祉の両方を管轄するヘルスケア省（厚生労働省）のもとだけでなく、経済と産業を管轄する経済省（経済産業省）のもとに置かれるようになったことに関わっています。

健康維持のためには運動が必要であるという認識を醸成するために、どのようなことをされたのか、また、他の国はどのようにその経験を学ぶことができるのでしょうか。

斎藤氏：

日本では約40年前に数社がアメリカからフィットネスクラブビジネスを導入し、新しい産業だったために経済産業省の管轄になりました。

同時に「日本フィットネス産業協会（FIA）」が結成されました。

私も2000年にFIAの会長になりましたが、同時にフィットネス産業だけでなく、テニス・ゴルフ・ボウリングなどの施設経営団体、スポーツ用品製造業団体、スポーツ用品小売り業団体が加盟する「スポーツ健康産業団体連合会（JSHIF） 」の理事になりまし