神奈川県茅ケ崎市に本社をおく株式会社林水泳教室（以下、林水泳教室）が、コロナ禍真っ只中にHAYASHIフィットネス24平和台のグランドオープンの1ヶ月後である2022年10月1日にスタートした「HAYASHIフィットネス＆スパリゾート24平和台キッズスクール」（以下、HAYASHIキッズスクール平和台）」は、2023年10月1日に開校1周年を迎えた。

1周年となる2023年10月の1日記念の日にHAYASHIキッズスクール平和台（スイミングスクール・体操スクール）の会員数が1,000名を超え、1,008名に到達した。

スイミングスクール激戦区でも、1,000人超の会員を獲得

1967年創業の同社は、2020年度を第二創業期初年度と位置づけ、2017年には、取締役として川中浩氏を招聘し組織の基盤構築を行った後、2020年4月からは、これまでフィットネスクラブ各社で開発責任者を歴任した吉永大介氏を執行役員開発本部長として招聘。新規出店活動を展開してきた。

また、2021年6月からはリオデジャネイロオリンピック日本代表コーチ等を歴任した村上二美也氏を執行役員ヘッドコーチとして招聘し、指導体制の強化を図ってきた。

周到な準備を重ね、満を持してオープンした「HAYASHIフィットネス＆スパリゾート24平和台キッズスクール」はこの新体制でのキッズスクール新店第1号店であるが、1周年となる2023年10月の1日記念の日にHAYASHIキッズスクール平和台（スイミングスクール・体操スクール）の会員数が1,000名を超え、1,008名に到達した。

HAYASHIフィットネス＆スパリゾート24平和台は1周年を迎えた

2022年10月1日のオープン時には678名のスクール生でスタートした同校は12ヶ月かけて比率にして約50％、330名スクール生を増加することに成功した。

HAYASHIキッズスクール平和台は直線距離800mの場所に地元で50年超の運営実績を有する競合スイミングスクールを後背地に抱え、尚且つ2㎞圏内には合計で5店舗のスイミングスクールが存在する超激戦区に、スイミングスクール閑散期の10月にオープンというビハインドを抱えてオープンしたスクールである。

加えてHAYASHIキッズスクール平和台は2㎞圏内の競合スクール5校全てが導入しているスクールバスを運行していない。さらには大半のスイミングスクール、体操スクールが採用している振替制度も導入していない。

ないない尽くしのなか、フィットネスクラブにおいては延床面積780坪の施設で4,000名を超えるフィットネス会員を有し、そのオペレーションも行いながら、スクール超激戦区でわずか1年足らずで1,000名を超えるスクール生を実現した要因は何なのか？

同社の執行役員開発本部長 吉永大介氏は語る。

「もともとフィットネス部門では4,000名で事業計画を立てていた事もあり、いかにキッズスクールと高集客フィットネスクラブの運営を両立させるか、逆算で事業設計を行ってきました。奈良県水泳連盟強化委員長を務めた経験を有する弊社取締役『川中 浩』とリオデジャネイロオリンピック競泳日本代表コーチを務めた執行役員ヘッドコーチ『村上 二美也』の両名が、決まった曜日の決まった時間に習慣的にスイミングスクールに通うことが習熟度の向上に加えてお子さまの躾と習慣形成に大変重要であり、曜日時間登録制スクール会員制度の本来の目的はレッスン定員制によりコーチの受け持ち人数を一定に保ちながら指導内容を充実させることによって習熟度の向上を図る事にあるという信念を共有していたことから振替制度は導入しないという大きな意思決定を会社の総意として行いました」

吉永氏はさらに続ける。


「この事により振替に関する電話問い合わせが発生せず、フロント・コーチ両部門の振替業務等の間接業務を大幅に削減し、スクール内容の検討や親御様への対応に限られたリソースを振り向ける事が可能となり、フィットネスクラブ運営との円滑な両立と指導水準の向上を図れた事が奏功したのだと分析しています」

またフィットネス事業部長兼HAYASHIフィットネス24平和台支配人の横沢 陽大氏からは「『今野真理子』ススイミングスクールチーフ、『藤井仁美』体操スクールチーフの2人が安全管理、レッスン内容、コーチ研修を含め、出席率を最重要KPIとしてスクール運営全般を細かくロジカルにマネジメントしてきた事が決定的に大きい」と説明する。

スクール会費についても吉永氏はフィットネスクラブ同様、ご両親の収入の多寡によってスイミングスクール、体操スクールに通いたいお子さまが諦める必要が無いよう、質の高い指導を可能な限りバリュープライスで提供することでスクール民主主義の実現を図りたいと話す。

近隣の大手チェーン店が値上げを繰り返すなか、同社は仕組化により運営コストの合理的な低減を図り、高品質な指導を高コスト環境下でも出来る限り値ごろなスクール会費で提供するという二律背反する目標の実現を今後も追求し続ける。

総合型クラブ受難の時代といわれる今日の経営環境のなか、茅ヶ崎発祥の林水泳教室がどのような舵取りを進めてゆくか、今後に益々注目していきたい。