大手は10年で3千店超増、急増「chocoZAP」が存在感

株式会社帝国データバンクは、近年再成長がみられる「フィットネス業界」に注目し調査・分析を行った。

調査結果（要旨）

[注1] スポーツジムや総合型フィットネスを含む「フィットネス」運営企業が対象。2023年度は約400社
[注2] 企業信用調査報告書（CCR）ほか、外部情報などを基に集計した。なお、店舗数などは一部推定値を含む
※調査機関：株式会社帝国データバンク
※調査結果は下記HPでも公表している
https://www.tdb.co.jp/report/index.html

「フィットネス市場」2023年度は6500億円に到達見込み
前年度から10％超の増加

コロナ禍で需要が落ち込んだフィットネス需要が急回復している。2023年度における、スポーツジム等を含む「フィットネス市場（事業者売上高ベース）」は6500億円前後で推移する見通しとなった。コロナ禍以降、客足鈍化の影響を受けた22年度（5835億円）から10％超の増加となり、過去最高だった19年度（7085億円）に比べて9割前後の水準まで回復するとみられる。

フィットネス事業を展開する主要な大手15社の店舗数推移をみると、2023年度末時点では5900店前後に到達するとみられ、市場規模同様に10％前後の高い伸び率で推移する見込みとなった。10年前に比べると3000店超・2.3倍の増加となったほか、コロナ禍の影響を受けた20年度末時点（4387店）以降からも1000店超増と急拡大した。特に、近年は「chocoZAP」（運営：RIZAP、東京・新宿）など少額・小規模ジムの出店増が全体の店舗数を押し上げた。

フィットネス市場は、コロナ禍の影響で度重なる営業時間短縮や休業に直面し、会費免除や休退会者の増加を余儀なくされ、市場規模は大きく減少した。一方、在宅勤務などの長期化で健康を意識した動きも広がり、フィットネスやジムの利用者は回復傾向にある。1週間当たりの滞在時間が短く、「タイパ」に代表される価格帯に敏感な若年層を取り込んだ、月額3千円前後の割