株式会社ジ・アイが、「DXへのチャレンジーUX向上を実現するためのキーポイント」「Withコロナ・Afterコロナにおける総合型フィットネスクラブのDX戦略事例紹介～退会率1％台を実現する会員継続戦略～」をテーマとしたセミナーを、今年のSPORTEC大阪でそれぞれ開催する。
新型コロナウイルス禍の現在、リアルとオンライン両方での価値提供は、もはや全事業者にとって必須な項目となっている。本セミナーでは、オンラインフィットネス導入の重要ポイントやテクノロジーを活用した会員定着のノウハウを解説いただく。
DXへのチャレンジーUX向上を実現するためのキーポイント
多くのフィットネス事業者が、ポストコロナ期を見据えて、生活者・勤労者のために、リアルの施設での安全・安心のサービス提供に加えて、自宅でもできるオンラインフィットネスサービスなどにも取り組みたいと思っている。デジタルテクノロジーを活用し、個々の従業員の集合知化を進めサービス品質の標準化を実現したり、オンラインによるフィットネスサービスを導入して既存顧客の定着だけでなく新規顧客の創造に取り組む動きなどが、この間、散見される。
同社は、その際の人々の健康づくりを支援するサービスデザインやビジネスモデルはどうあるべきなのか、またデジタルテクノロジーを活用して顧客価値向上に寄与するサービスを創出～提供していく場合、キーポイントになることは何かなどについて、話し合いたいと考えた。
本セミナーでは、同社（株式会社ジ・アイ）代表の中島大輔氏が登壇し、パネルディスカッションを行う。奮ってご参加を。
- タイトル
DXへのチャレンジーUX向上を実現するためのキーポイント - 日時
2020年10月16日（金）15:00 ～ 16:30 - 費用
事前受講料：¥3,000
当日受講料：¥4,000 - 場所
インテックス大阪（INTEX OSAKA）
〒559-0034 大阪府大阪市住之江区南港北１丁目５-102
【講師プロフィール】
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中島 大輔株式会社ジ・アイ代表取締役 CEO、株式会社ラストウェルネス代表取締役
早稲田大学卒業後、住友商事を経て、2006年アフタースクール事業「キッズベースキャンプ」を創業。同事業を東急電鉄に売却、2年間のPMIを経て、同社取締役退任後、2010年よりフィットネスクラブ運営会社「ラストウェルネス（https://lastwellness.jp/）」の代表取締役就任。2018年3月、株式会社ジ・アイを創業。同社代表取締役就任。
Withコロナ・Afterコロナにおける総合型フィットネスクラブのDX戦略事例紹介～退会率1％台を実現する会員継続戦略～
コロナ禍で大きなダメージを受けたフィットネスクラブ。トレーニング手法や会員フォローのあり方が見直され、多くのクラブで会員との関係性を再構築し、今以上に退会者を出さない為の取り組みを模索しているだろう。
withコロナにafterコロナにおいて退会率１％の総合型フィットネスクラブの会員フォローの実例をもとに、今後の総合型フィットネスクラブが取り組むべきDXについて解説される。
【セミナー内容】
コロナ禍において会員継続を実現するサービスモデルの実例紹介。
- オンラインとオフラインのハイブリッド型運営モデル
- アプリの活用による、クラブ内外の運動や食事の生活習慣改善サポート
- デジタル/ITの積極活用による経費削減効果
【このような方におすすめ】
- 総合型フィットネスクラブ支配人・経営者の方
- クラブ運営にて会員のオンラインフォローを検討中の方
- 経費削減施策を担っている支配人・経営者の方
※日程のご都合や感染リスクの防止により本セミナーを受けることができない場合、個別でのセミナーも可能。下記のお問合せよりご連絡を。
- タイトル
WITHコロナにおいて退会率1％～総合型フィットネスが取るべきDX・会員継続戦略～ - 日時
2020年10月15日（木）14：00 〜14：45
2020年10月16日（金）11：45 〜12：30 - 場所
インテックス大阪（INTEX OSAKA）
〒559-0034 大阪府大阪市住之江区南港北１丁目5-102 - お問い合わせ
株式会社ジ・アイ 03-6452-5226
info@the-ai.co.jp
担当：福島
（土日にご連絡いただきました場合、月曜のご返信となることがあります）
ON DIARYについて
ON DIARYは、株式会社ジ・アイが提供する、フィットネスクラブの運営課題を解決するためのクラウド型プラットフォームだ。
デジタル問診によるカウンセリングやアプリによる運動習慣化、あらゆる数値を見える化するダッシュボードなど、今のクラブ運営には必須な機能が多く含まれており、主に以下３つの導入メリットがある。
- 会員の継続率向上
- 入会者数のアップ
- 事務作業の効率化
新型コロナウイルス禍の現在、会員のフィットネスクラブに対する不安が募っているなか、既存・新規問わず、会員とのエンゲージメントを高めることができる同サービスの導入は、非常に有効な打ち手となるだろう。
