高付加価値のサービスを提供し、高単価・低退会率のクラブになることを目指す（本誌116号特集「コロナからの回復」より全文掲載）

売り上げ、減少

「メガロス中延（500坪）」「相模大野（1,000坪）」「草加（1,500坪超）」など、比較的所得水準の高い都心の住宅密集エリアに出店している総合型店舗に加え、近年は商業ビルなどが集積する都心エリアに「メガロスルフレ心斎橋（200坪）」「メガロス日比谷シャンテ（300坪）」などのジム＆スタジオ型店舗を積極的に展開している野村不動産スポーツ＆ライフ株式会社。

同社で商品・サービスの開発を手掛ける矢ヶ崎智之氏に、コロナからの回復策について訊いた。

まず、コロナ禍の影響から訊いた。

「巷で７割経済などと言われているように、まさに当社の業績もその通りです。特に、フィットネス部門の落ち込み幅が大きかったです。ご高齢の方や中高年の女性の方々の退会・休会が多く、会員さまの戻りも遅れています。一方、スクール部門は退会も出ており、在籍も減少していますが、入会の回復も早かったです」

店舗によって、コロナ禍の影響をあまり受けずに、会員の戻りも早い店舗とそれでない店舗はどこが違うのだろうか？

「デモグラフィック（人口統計的）な観点から言うと、在籍会員の年齢層が、高い店舗は、退会もありましたが、シニア層の一定の入会の動きはありました。また、（自宅でのリモートワークが進んだことから）就業エリアに立地している店舗もダメージが大きかったです。当社でいえば、都心店エリアの店舗には大きな影響がありました」

フィットネス業界全般で見ても、コロナ禍は、都心立地の施設で、とりわけ30 ～ 40歳代の女性層を顧客基盤にしていた店舗が大きなダメージを受けたが、この傾向は同社においても当てはまるようだ。この層は、業界としてもボリュームが大きいことに加え、ほかの属性の顧客を牽引するパワーもあるだろうから、戻ってきてもらえるような施策を考えることは重要となろう。

以下、同社の取り組みの中にそのヒントを見出したい。