株式会社WORKOUTはパーソナルジム「REAL WORKOUT」を国内に74店舗展開する、今やフィットネス業界のリーディングカンパニーだ（2022年7月25日現在）。一方で出店数の勢いとは裏腹に、それを支えるバックオフィス業務は、現在も代表の土屋氏を含む数名体制で回している。そのなか、薄々と限界を感じていた人力での業務からシステムへの移行を決意し、ヘイ株式会社（以下、hey）が提供するSTORES予約を導入することとなった。なぜ、両社が手を組むことになったのか。彼らが見据えるフィットネス業界の未来像とは何か。土屋氏と濱本氏による対談を惜しみなく届けたい。

 ※以下、敬称略

―まず、なぜ今こそパーソナルジムにDX化が求められているのか、お二人の考えをお聞かせください。

土屋：一言で言えば、経営効率を高めるためですね。それは、おそらくパーソナルジムに限った話ではなく、人口および労働人口が将来的に減少していくことが予想されている日本においては、生産性を高めることは必要不可欠なことだと思っています。

REAL WORKOUTのバックオフィス業務は少数精鋭のチームで担っていて、そこでの生産性を上げることができれば、トレーナー一人ひとりへ還元できる給与水準も高めることができます。

それによって、フィットネス業界をより魅力的な業界にできるのではないかと思っています。

濱本：間違いないですね。土屋さんがおっしゃった通り、業務効率化によって人件費の配分に自由度が生み出せることはもちろんですが、今までは必要不可欠だった業務時間を削減することで、研修やマーケティングなど、より企業へプラスとなる部分に時間を使えることになりますよね。

それだけではなく、DX化を進めることでデータの活用が可能になります。これはREAL WORKOUTさんのように店舗数が多いパーソナルジムだけでなく、1店舗からでも導入していくべきだと私は思っています。理由としては、年齢や性別など顧客属性ごとのデータ活用をできるか否かが、競争優位を生む源泉になるからです。

REAL WORKOUTさんの場合は、出店を特定の地域に複数行うドミナント戦略でもマーケティングにおける競争優位を生み出していますが、店舗数に限りがあるパーソナルジムは、この戦略を取りたくても取れないですよ