フィットネス事業者の調査は現会員が中心で、元会員や一度も入会していない人の姿は見えにくい。しかしHFAのレポートによれば、デジタルでフィットネスを利用する人は、週1回以上で現会員65%、元会員37%、非会員21%と、未顧客にも存在する。
障害のある生活者の調査でも、デジタルは主要なツールだと示された。
施設以外のリソースを活かして未顧客に届ければ、参加人口はもっと増やせるはずだ。

◆わたしたちが見ていない人たち

通常、わたしたちフィットネス領域のメディアや事業者が調査をする場合、その多くは、現会員を対象にしたものになるでしょう。

ただ、そこからは、元会員や一度も会員になったことのない人たちのことはわかりません。本当は、未顧客や非顧客の情報こそ大事になるはず。未来の顧客なのだから。

◆「フィットネス会員の分水嶺」が示すもの

これは、本誌の提携先のHFAの調査担当者から教えてもらったのですが、その一部を知ることができる『The Fitness Membership Divide（フィットネス会員の分水嶺）』と題されたレポートが、少し前に刊行されたそうです。

それによると、デジタルテクノロジーによるフィットネスサービスの利用状況について調べた結果、現会員の65%が週1回以上、元会員では37%、非会員は21%だったそうです。

リアルな施設も活用してフィットネスを日常的に習慣化している顧客が最もデジタルテクノロジーによる利用者であったことも注目に値するかもしれないのですが、それ以外の未顧客・非顧客の中にもデジタルテクノロジーを活用してフィットネスしている人たちがいるということこそ、ぼくたちは注目したほうがいいんじゃないかと思うんです。

リアルな施設を軸に展開する事業者が、施設以外のリソースを活かして、デジタルテクノロジーによるフィットネスサービスをこうした未顧客・非顧客に提供できたら、もっと参加人口を増やせますよね。

障害のある生活者の調査が裏づけること

デジタルテクノロジーが未顧客への架け橋になり得るという話は、別の調査からも裏づけられています。

それは、障害のある生活者を対象にした調査です。こんな結果